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中小企業こそ健康経営が必要！「食事」の取り組みを健康経営に携わる管理栄養士が解説／河村桃子

健康経営エキスパートアドバイザー×管理栄養士の河村桃子です。前回は健康経営での運動の取り組みについてご紹介しました。

運動の取り組みを頑張っていても、体の土台を作る食事を疎かにしていては健康経営の効果は見えにくいもの。そこで、今回は健康経営を行なっていく上で欠かせない「食事」の取り組みについてご紹介します。

なぜ健康経営で食事の取り組みが必要なのか？

国民健康・栄養調査（令和元年）によると、特に男性の肥満者の割合は年々増加し、年齢別に見ると男性では肥満者の割合は40代が最も多くなっています。女性においては20代に比べ50代では肥満者の割合が2倍以上と高くなり、肥満によって生活習慣病の発症率も高くなります。

そこで、健康な食習慣の妨げとなっていることについて聞いたところ、「仕事が忙しくて時間がない」という回答が多くありました。また、食習慣を改善してみようと考えているかを聞いたところ、「関心はあるが改善するつもりはない」という回答が最も多く、従来の個人任せの健康管理だけでは限界があることがわかります。

会社の中核を担う世代が健康課題を抱えていては、組織として力を最大限に発揮することができない可能性があります。健康な体でパフォーマンスを発揮してもらうためにも、会社として健康経営の視点からも食事の取り組みを行うことは重要なのです。

食事の取り組み事例

実際に行われている食事による健康経営の事例を3つご紹介します。

●自動販売機の商品を見直す

オフィス内にある自動販売機の商品ラインアップによっては、仕事中に飲む飲料から無意識に糖分をとっているケースがあり、この小さな習慣の積み重ねが肥満や糖尿病など生活習慣病に繋がります。販売する飲料を無糖のものや低糖飲料に変えることで、飲料からの糖分摂取を減らすことができます。また、自動販売機に商品のカロリーや糖分量を表示し、従業員自らが健康に配慮した飲料を購入する機会を増やすといった取り組みをしている企業もあります。

●食事補助など福利厚生を充実させる

食費を節約するために簡素なもので済ませる、多忙のためデスクでつまめるお菓子を昼食にするなど、勤務中の食が健康を害するものになってしまうケースもあります。そうならないために、食事に関する福利厚生を充実させる企業が増えています。

食事の福利厚生は社員食堂をイメージしますが、従業員規模によっては社員食堂を作ることは難しいですよね。手軽に取り入れられることとして、栄養バランスに配慮した弁当を配送してくれるサービスがあります。会社側で費用をいくらか負担し、従業員が安価な価格で購入できるようにすることで、勤務中の食事の質が上がります。

また、最近ではテレワークが増加しているため、従業員の自宅に冷凍弁当を送るサービスや、コンビニやレストランで使える食事チケットを支給し、勤務中の食事をサポートしている企業もあります。

●アプリなどITツールを活用する

食事の課題や悩みは個人によって様々です。そのため、食事に関して管理栄養士などの専門家に相談できる窓口を外部委託して設置している企業もあります。また、日々の食事管理や食事指導が受けられるアプリなどのITツールを導入している企業もあります。

ITツールのメリットは、食事のカロリーや栄養バランスが可視化でき、自然と行動変容に繋がることです。その反面、AIが解析しているため、利用者が置かれている環境や心情を汲み取ることが難しく、場合によっては個人に合わないこともあります。ITツールを活用の目的を明確にし、いざというときに相談できる食の専門家である管理栄養士とも連携できる仕組みづくりをおすすめします。

食事は健康な体をつくる土台です。また、バランスの良い食事は、体だけでなく心の健康にも繋がります。今回ご紹介したこと以外にも食事の取り組みはたくさんあります。導入する際には食の専門家である管理栄養士に是非ご相談ください。

担当管理栄養士：河村桃子

参考文献