9割が知らない!ダイエットが失敗する理由を管理栄養士が解説/佐久間愛子
ダイエットに挑戦しては失敗ばかり。そんな負のループを断ち切り、最後のダイエットにするために、ダイエットが失敗する根本的な原因をまずは知りましょう。1000人以上のダイエットサポートをしてきた管理栄養士が、ダイエットが失敗する原因を対策と合わせて解説していきます。

体重(体脂肪)を減らすダイエット。だれもが一度は挑戦したことがありますよね。20~40代女性を対象としたアンケートでも、8割以上がダイエットを経験していることもわかっています。しかし成功(継続)するひとは、なんと1割程度しかいません。
体重を減らして何を叶えたいですか?好きな服を着たい、笑顔で写真を撮りたいなど、叶えたい自分を具体的にイメージしてみてください。それが、ダイエットを続ける原動力になってくれます。
※本コラムではわかりやすいよう「エネルギー」を「カロリー」と表現しています。
2025年2月18日
ダイエット経験者の8割が挫折する?

体重(体脂肪)を減らすダイエット。だれもが一度は挑戦したことがありますよね。20~40代女性を対象としたアンケートでも、8割以上がダイエットを経験していることもわかっています。しかし成功(継続)するひとは、なんと1割程度しかいません。
なぜこんなにもダイエットは失敗しやすいのでしょうか?
管理栄養士が指南するダイエットが失敗する原因3選
●“体重だけ”を目標にして毎日一喜一憂している
「1ヵ月で5㎏減」や「なんとなく10㎏減らそう」、など、“数字”だけの目標にしていませんか?
体脂肪が減るペースはゆっくりで、1㎏減らすのに約7000kcalものカロリー※消費が必要です。そのため、体重に固執してしまうと、なかなか減らない状況にもどかしさを感じ、モチベーションもどんどん低下していきます。
●我慢し過ぎでリバウンド
それまで毎日食べていたお菓子を一切禁止にしたり、きつい筋トレを急に始めてみたりなど、我慢のダイエットをしていませんか?ダイエット失敗の主な原因のひとつに、「我慢ばかりでストレスが強くなった」があります。
我慢は“苦痛”です。苦痛な状況は長続きしません。その反動で、どか食いや甘いもの欲が高まるおそれもあります。
我慢は“苦痛”です。苦痛な状況は長続きしません。その反動で、どか食いや甘いもの欲が高まるおそれもあります。
●制限ダイエットで太りやすい体質に
ちまたで流行っている糖質制限やカロリー制限は、一見良い方法に見えますが、実は逆効果です。体や脳に必要なカロリーや栄養素が補給されないため、食欲が乱れてしまうからです。また、食べることで消費できるカロリーも少なくなるため、痩せるどころか太りやすい体質につながっていくおそれもあります。
無理なく続けるコツ!ダイエット成功のための3つのポイント
その① なりたい自分を具体的にイメージする
その② ダイエット方法は、「一生続けられるか?」を判断基準にする
その③ 食事は抜かない、減らさない
体重を減らして何を叶えたいですか?好きな服を着たい、笑顔で写真を撮りたいなど、叶えたい自分を具体的にイメージしてみてください。それが、ダイエットを続ける原動力になってくれます。
また、前述で紹介したように体脂肪の減少はゆっくりのため、我慢のない状態で続けていくことが重要です。食欲を乱さないよう、食事は減らさず、組み合わせや食べ方を調整してみましょう。そうすることで自然とお菓子を欲しづらくなったり、脂肪を燃やす体に変化したりしていきますよ。
最後のダイエットにしよう
ダイエットを挑戦するひとの約9割は失敗に終わります。数字だけの目標にしたり、我慢のダイエットをしたりするためです。体脂肪はゆっくりでしか落ちないことや我慢は長続きしないことは、必ず頭に入れておいてくださいね。さらに、「体重を減らして何を叶えたいのか?」を明確にしておくことも忘れずに。
次回のコラムでは、食事の組み合わせや食べ方を深堀し、「我慢しないで済むダイエット法」を紹介します。我慢のダイエットから卒業し、今度こそ理想の自分を叶えましょう!
※本コラムではわかりやすいよう「エネルギー」を「カロリー」と表現しています。
執筆担当管理栄養士:佐久間愛子
参考文献
参考文献
- 女性の86.7%がダイエット経験者、うち87.3%がダイエット挫折者。終わりのないダイエットループから抜け出すために「Smart Fat Management」でサスティナブルなダイエットを!, 森下仁丹株式会社, (2025.2.11閲覧)
- 加藤佳子「女子大学生の過食抑制,拒食抑制に関する セルフ・エフィカシーと食行動の異常傾向との関係」日建教誌17(4),224-236(2009)
- 健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023, 身体活動とエネルギー・栄養素について(案),厚生労働省, (2025.2.11閲覧)